杉山大志 キャノングローバル戦略研究所 研究主幹によれば、
IPCC（国連 気候変動に関する政府間パネル）が、温暖化予測の前提は
不合理だったと認めたそうです（2026年5月25日付け記事）。
IPCCが予測していたCO2 の2100年時点の濃度が、2020年時点のそれより
３倍に増えるというものでしたが、これは世界の経済成長率を高めに
設定しているとともに、主要なエネルギー源が石油・天然ガスから石炭に
移行するとの前提に立っているものでした。
しかし、シェールガスなど採掘技術の進歩により、依然として石油・天然ガスが
主要なエネルギー源となっています。
これまで各国政府の気候変動対策は、上記IPCCの予測に基づいて施行されて
おり、見直しが必要ではないでしょうか。